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⭐️気になる、米国の最新ニュース！
◎〔米ＣＰＩ反響〕インフレ再燃リスクでＦＲＢ様子見も
　ＢＭＯの米国主任エコノミスト、スコット・アンダーソン氏＝米労働省が発表した２月の消費者物価指数（ＣＰＩ）は、総合指数が前月比０．３％上昇、変動の激しい食品とエネルギーを除いたコア指数が同０．２％上昇と、いずれも市場予想に沿う結果となった。表面的な数字だけを見れば、特段の問題はないと結論付けることもできる。しかし、構成項目の詳細を確認すると、不安を覚える内容となっている。
　全体指数の約６４％を占めるサービス価格は、先月０．３％と力強く上昇した。航空運賃は１月の６．５％という大幅上昇に続き、さらに１．４％上昇した。ガソリン価格は０．８％上昇し、エネルギー価格全体はイランとの紛争懸念を背景に０．６％と大きく上昇した。住宅関連のインフレ率は、住宅用燃料や公共料金が０．５％上昇したことを受け、１月の０．２％から０．３％に上昇した。
　現在は物価圧力に対して安心していられる状況ではない。今回の内容は、当面の米国のインフレ情勢において最も良好な結果となる可能性が高い。イランとの対立やホルムズ海峡の事実上の閉鎖により、エネルギー価格が急騰する可能性があるためだ。
　２月のＣＰＩはわれわれの予想に沿う内容だったが、インフレが抑制されていることを意味するわけではない。ガソリンや航空運賃などの重要項目の多くは、湾岸地域で紛争が激化する前から既に大きく上昇していた。来週開催される米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）は、雇用の伸びが鈍化し、インフレが再び加速する中で、「物価」と「雇用」という二重の使命に対する双方向のリスク拡大を認識せざるを得ないだろう。われわれは、インフレと労働市場に対する紛争の影響がより明確になるまで、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）は当面、金融政策について様子見の姿勢を示すと予想している。（ニューヨーク時事）